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2017.11.27(月) リタゲメール

EC事業者が知るべき「カゴ落ち」の理由と現実

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EC事業者が知るべき「カゴ落ち」の理由と現実

ECサイトで、「カートに商品を入れたけど結局買わなかった」(=カゴ落ち)経験をお持ちの方は多いでしょう。しかし、サイト運営者側はそのようなカゴ落ちの実態をどこまで把握しているでしょうか。

今回はカゴ落ちのインパクトに加え、どれくらいのユーザーがどのような理由で離脱しているのかを整理してみました。

「カゴ落ち率74%」という現実

デンマークのウェブユーザビリティ研究所であるBaymardが、IBMやAdobeなどのベンダー各社が実施しているカート放棄率のデータを集めた統計調査を発表しています。それによると、2006年から2016年の37件のレポートから集計したカート放棄率の平均は69.23%でした。緩やかではありますが、年々カート放棄率は上昇傾向にあり、2016年(4件)のデータだけ見ると平均74.2%にもなりました。 これは単純に計算しても、月間1億円分カートインされているサイトなら、7,400万円あまりがカゴ落ちし、実質2,600万円しか売り上げていないことになります。

皆さまのサイトでは、いったいカゴ落ちによって幾らの損失があるでしょうか?

また、イスラエルのウェブサービス企業であるBarillianceが行なった、ユーザーが使用するデバイス毎のカート放棄率の調査(2016)によると、モバイル経由では約85%もの商品がカゴ落ちしていることが分かっています。

スマホが普及し、世界中でモバイルショッピングをする人が増えつつあることから、カート放棄による機会損失は今後さらに上昇することも考えられます。そのため、ECサイト運営者はカゴ落ち対策の施策を行う必要性が増しています。

ユーザーがカゴ落ちする理由

では、なぜユーザーは一度カートに商品を入れたにもかかわらず、買わずにサイトから離脱してしまうのでしょうか。 以下のようなパターンが考えられます。

これらの中で、「購入意欲」や「使い勝手」、「不具合」といった理由については比較的短期間で改善できる場合があるため、取り組むべき課題として優先順位を上げてもいいでしょう。

カゴ落ち対策は改善のブルーオーシャン

ウェブマーケティングの領域で、特にCVRなど売上や利益に直結するような指標に対する改善目標は数%程度が一般的です。その数%のためにさまざまな施策を実施し、場合によっては投資も行なっているでしょう。そのような実状から考えると、そこに数十%もの売上の改善余地が存在するという離脱対策は、まさに「改善のブルーオーシャン」と言えるでしょう。

直接的にカゴ落ちユーザーに働きかけ、短期間で売上に直結する効果的な施策の1つが「カゴ落ちメール」です。特に即効性が期待されるカゴ落ちメールに関しては、他社よりもいかに早く実施できるかが最大のポイントとなります。先行優位のメリットを得るためにも、いち早く「カゴ落ち対策」始めませんか? 「NaviPlusリタゲメール」ならカゴ落ち対策が簡単に始められます。

また、皆さまのサイトでもどのくらい収益が上がるのか、これまでの導入各社の成果をもとにしたシミュレーションも可能です。 ご興味がございましたら、ぜひお問い合わせください!

「NaviPlusリタゲメール」は、おもにオンラインショッピングなどのECサイトにおいて、サイトに訪れたユーザーへEメールでリターゲティングするソリューションです。 たとえば、ショッピングカート画面より購入手続きを進める途中で、商品を買わずにサイトを離脱する「カゴ落ちユーザー」がいた場合、「お買い物忘れはありませんか?」といったメールを、また商品を閲覧しただけでサイトから離脱する“ブラウザ離脱ユーザー”がいた場合は「ご来店ありがとうございます。」という趣旨で、サイトへの再訪を促すメールを、離脱してから最短で15分後から自動送信できます。

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